☆ 実は世界の「地熱発電所」の７０％が日本から [ ☆ 原発・エネルギー]
【地熱発電】
地熱発電というと、アイスランドが浮かびます。
前回の大噴火で各国の飛行機が飛び立てなくなった時、
旅客を、地熱発電の温泉に招待して
疲れや苛立ちを解消させてもらっていました。
アイスランド・レイキャビク近郊に立地する同国最大の地熱発電所、Nesjavellir発電所
「地熱発電」というのは、下図のような仕組みになっているのだそうです。
様々な地熱エネルギー
日本でも、総発電量の「0.2 %」ですが、地熱発電が行われています。
日本の地熱発電所の 1 つ、福島県・柳津西山地熱発電所
ここからが問題です。
Wikipedia から抜粋させて頂きます（↓）。
地熱発電というと、アイスランドが浮かびます。
前回の大噴火で各国の飛行機が飛び立てなくなった時、
旅客を、地熱発電の温泉に招待して
疲れや苛立ちを解消させてもらっていました。
アイスランド・レイキャビク近郊に立地する同国最大の地熱発電所、Nesjavellir発電所
「地熱発電」というのは、下図のような仕組みになっているのだそうです。
様々な地熱エネルギー
日本でも、総発電量の「0.2 %」ですが、地熱発電が行われています。
日本の地熱発電所の 1 つ、福島県・柳津西山地熱発電所
ここからが問題です。
Wikipedia から抜粋させて頂きます（↓）。
【日本における地熱発電】
(Wikipedia )
日本では 1919年に帝国海軍中将・男爵山内万寿治が、 軍人として国のエネルギー安全保障に興味を示し、 大分県別府で地熱用噴気孔の掘削に成功した。
これを引き継いだ東京電灯研究所長・太刀川平治が 1925年に出力 1.12 kW の実験発電に成功したのが 最初の地熱発電とされる。
しかし、微力だったことから、山内の死後、程なくして地熱発電の実用は立ち消えとなった。
実用地熱発電所は岩手県八幡平市の松川地熱発電所（日本重化学工業株式会社）が 1966年 10月 8日に営業運転を開始したのが最初である。
地熱発電は石油などの化石燃料を使わないクリーンエネルギーであり、日本では約 5% しか自給できない天然ガスにも匹敵する貴重なエネルギーを国産で採掘できることから、原油価格やウラン等の核燃料価格の変動リスクがない国産エネルギーとして、見直しが進められている。
地熱発電はコストが高いとされているが、近年になって費用対効果も向上しており、近年の実績では 8・3円／kWh の発電コストが報告されている。
特に、九州電力の八丁原発電所では、燃料が要らない地熱発電のメリットが減価償却の進行を助けたことにより、近年になって 7円／kWh の発電コストを実現している。
現在のところ、日本において地熱発電によって生産されている電力の総容量はおよそ 535MW（53万キロワット）で 2010年段階で世界第 8位である。
地熱発電に関わる技術は高く、140MW と 1基としては世界最大出力の地熱発電プラント（ナ・アワ・プルア地熱発電所）を富士電機システムズ（現在は富士電機 / 旧富士電機 HD に吸収合併）がニュージーランドに納入するなど、2010年の時点で、日本企業が世界の地熱発電設備容量の 70% のプラントを供給している。
しかし、日本国内の地熱発電量は、総発電量の 0・2% を担うに過ぎない。
53万キロワットは、福島第一原子力発電所や美浜原子力発電所などにある中型原子炉 1基分にすぎない。
九州電力では比較的に地熱発電が盛んだが、それでも九州地方全域で生産可能な電力の総量の 2% を占めるにとどまる。
日本で地熱発電が積極的に推進されにくい理由は、
① 国や地元行政からの支援が火力や原子力と比べて乏しいこと、
② 地域住民の反対や
③ 法律上の規制があるためである。
候補地となりうる場所の多くが国立公園や国定公園に指定されていたり、温泉観光地となっていたりするため、
・景観を損なう発電所建設に理解を得にくいこと、
・温泉への影響に対する懸念があること、
・国立公園等の開発に関する規制がある
ことが、地熱発電所の設置を難しくしている。
例えば、群馬県の嬬恋村では 2008年に地熱発電の計画が浮上したが、その予定地が草津温泉の源泉から数 km しか離れていないため、温泉に影響が出る可能性が必ずしも排除できないとして草津町が反対している。
草津温泉では、地熱発電と温泉との因果関係の有無を検証するための地下ボーリング調査等を行うことにも断固反対している。
これら諸問題について、地熱発電を推進している日本地熱学会などの推進派グループでは、国立公園内にも巨大ダムや大型施設が立地していることから、環境省の裁量次第で建設できると反論している。
また、地下の地熱エネルギーおよび温泉資源についての科学的調査の結果、日本において地熱発電所が温泉などの周辺環境に影響を与えた事例が一例もないことから、（ただし、外国では熱水の還元不足などから温泉に影響を与えた例がいくつか確認されている）地熱発電所と温泉・観光地との共存共栄は可能であるとの見解を示している。
日本は火山が多く地熱発電に適しており、太陽光発電や風力発電に加えて地熱発電の開発も進めるべきだ、との指摘がなされてきた。
2009年 1月には、20年ぶりに国内で地熱発電所を新設する計画が報道されている。
2010年には、秋田県湯沢市での事業化検討に向けた新会社の設立や、大霧発電所での第 2発電所建設計画が進行している。
行政も、2008年には経済産業省で地熱発電に関する研究会を発足したり、2010年度には、地熱発電の開発費用に対する国から事業主への補助金を、2割から 3分の1 程度にまで引き上げることを検討するなど、2008年から 2009年にかけては地熱発電の促進が積極化しつつあった。
しかし、2010年 5月、民主党政権による事業仕分けにより、
・「地熱開発促進調査事業」と
・「地熱発電開発事業」の
2事業が、廃止や白紙化を前提とした「抜本的改善」の措置をうけることが決定された。
このことについて、日本地熱学会は懸念を表明している。
平成 22年度の環境省によるポテンシャル調査では、理論的埋蔵量である「賦存量」は設備量にして約 3300万 kW と見積もっている。
そのうち、地形や法規制等の制約条件が考慮された「導入ポテンシャル」は約 1420万 kW、経済的要因等の仮定条件に沿った「シナリオ別導入可能量」は、シナリオによって 108 ～ 518万 kW （温泉発電を含む）と見積もられている。
(Wikipedia )
日本では 1919年に帝国海軍中将・男爵山内万寿治が、 軍人として国のエネルギー安全保障に興味を示し、 大分県別府で地熱用噴気孔の掘削に成功した。
これを引き継いだ東京電灯研究所長・太刀川平治が 1925年に出力 1.12 kW の実験発電に成功したのが 最初の地熱発電とされる。
しかし、微力だったことから、山内の死後、程なくして地熱発電の実用は立ち消えとなった。
実用地熱発電所は岩手県八幡平市の松川地熱発電所（日本重化学工業株式会社）が 1966年 10月 8日に営業運転を開始したのが最初である。
地熱発電は石油などの化石燃料を使わないクリーンエネルギーであり、日本では約 5% しか自給できない天然ガスにも匹敵する貴重なエネルギーを国産で採掘できることから、原油価格やウラン等の核燃料価格の変動リスクがない国産エネルギーとして、見直しが進められている。
地熱発電はコストが高いとされているが、近年になって費用対効果も向上しており、近年の実績では 8・3円／kWh の発電コストが報告されている。
特に、九州電力の八丁原発電所では、燃料が要らない地熱発電のメリットが減価償却の進行を助けたことにより、近年になって 7円／kWh の発電コストを実現している。
現在のところ、日本において地熱発電によって生産されている電力の総容量はおよそ 535MW（53万キロワット）で 2010年段階で世界第 8位である。
地熱発電に関わる技術は高く、140MW と 1基としては世界最大出力の地熱発電プラント（ナ・アワ・プルア地熱発電所）を富士電機システムズ（現在は富士電機 / 旧富士電機 HD に吸収合併）がニュージーランドに納入するなど、2010年の時点で、日本企業が世界の地熱発電設備容量の 70% のプラントを供給している。
しかし、日本国内の地熱発電量は、総発電量の 0・2% を担うに過ぎない。
53万キロワットは、福島第一原子力発電所や美浜原子力発電所などにある中型原子炉 1基分にすぎない。
九州電力では比較的に地熱発電が盛んだが、それでも九州地方全域で生産可能な電力の総量の 2% を占めるにとどまる。
日本で地熱発電が積極的に推進されにくい理由は、
① 国や地元行政からの支援が火力や原子力と比べて乏しいこと、
② 地域住民の反対や
③ 法律上の規制があるためである。
候補地となりうる場所の多くが国立公園や国定公園に指定されていたり、温泉観光地となっていたりするため、
・景観を損なう発電所建設に理解を得にくいこと、
・温泉への影響に対する懸念があること、
・国立公園等の開発に関する規制がある
ことが、地熱発電所の設置を難しくしている。
例えば、群馬県の嬬恋村では 2008年に地熱発電の計画が浮上したが、その予定地が草津温泉の源泉から数 km しか離れていないため、温泉に影響が出る可能性が必ずしも排除できないとして草津町が反対している。
草津温泉では、地熱発電と温泉との因果関係の有無を検証するための地下ボーリング調査等を行うことにも断固反対している。
これら諸問題について、地熱発電を推進している日本地熱学会などの推進派グループでは、国立公園内にも巨大ダムや大型施設が立地していることから、環境省の裁量次第で建設できると反論している。
また、地下の地熱エネルギーおよび温泉資源についての科学的調査の結果、日本において地熱発電所が温泉などの周辺環境に影響を与えた事例が一例もないことから、（ただし、外国では熱水の還元不足などから温泉に影響を与えた例がいくつか確認されている）地熱発電所と温泉・観光地との共存共栄は可能であるとの見解を示している。
日本は火山が多く地熱発電に適しており、太陽光発電や風力発電に加えて地熱発電の開発も進めるべきだ、との指摘がなされてきた。
2009年 1月には、20年ぶりに国内で地熱発電所を新設する計画が報道されている。
2010年には、秋田県湯沢市での事業化検討に向けた新会社の設立や、大霧発電所での第 2発電所建設計画が進行している。
行政も、2008年には経済産業省で地熱発電に関する研究会を発足したり、2010年度には、地熱発電の開発費用に対する国から事業主への補助金を、2割から 3分の1 程度にまで引き上げることを検討するなど、2008年から 2009年にかけては地熱発電の促進が積極化しつつあった。
しかし、2010年 5月、民主党政権による事業仕分けにより、
・「地熱開発促進調査事業」と
・「地熱発電開発事業」の
2事業が、廃止や白紙化を前提とした「抜本的改善」の措置をうけることが決定された。
このことについて、日本地熱学会は懸念を表明している。
平成 22年度の環境省によるポテンシャル調査では、理論的埋蔵量である「賦存量」は設備量にして約 3300万 kW と見積もっている。
そのうち、地形や法規制等の制約条件が考慮された「導入ポテンシャル」は約 1420万 kW、経済的要因等の仮定条件に沿った「シナリオ別導入可能量」は、シナリオによって 108 ～ 518万 kW （温泉発電を含む）と見積もられている。
【地熱発電の基礎知識】
(http://www.geothermal.co.jp/etc/geo01.html )
(http://www.geothermal.co.jp/etc/geo01.html )
